FX用語集 英字

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BUY ON DIPS・SELL ON RALLIES
「BUY ON DIPS」とは、その予想を出した時点より下落した時点で買う、または、予想レンジの下限で買うことをいいます。いわゆる押し目買いであり、「すぐに買う」よりは弱い買い意欲の状態です。一方、「SELL ON RALLIES」とは、その予想を出した時点より上昇した時点で売る、または、予想レンジの上限で売ることをいいます。いわゆる噴き値売りであり、「すぐに売る」よりは弱い売り意欲の状態です。

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CME(Chicago Mercantile Exchange)
シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ。シカゴにある先物取引(Future)を行っている取引所。

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EBS(Electronic Broking System)
電子仲介システムのことで、ボイスブローカーに頼らずに各銀行などに設置された端末から直接為替取引の注文を出すことができる仲介方法です。
ECB(European Central Bank)
欧州中央銀行。1999年のユーロ発足に先立ち、1998年新たにユーロ圏の中央銀行として設立されました。
ERM
ユーロ導入前、多くのEU加盟国が採用していた「各通貨が互いに一定の範囲内で変動するシステム」すなわち為替相場機構(Exchange Rate Mechanism) のことをいいます。EU(欧州連合)の欧州通貨制度(EMS)の中核をなす為替相場の安定機構で、EU加盟国通貨間(各2カ国間)に中心レートを設け、相互に2.25%の変動幅内に安定させる介入義務を負う、というものでした。
EU(European Union)
欧州連合。経済的な統合を中心に発展してきた欧州共同体(EC)を基礎に、欧州連合条約(マーストリヒト条約)に従いまして、経済通貨統合を進めるとともに、共通外交安全保障政策、司法・内務協力等のより幅広い協力をも目指す政治・経済統合体です。本部はベルギーのブリュッセルに置かれています(欧州議会は仏ストラスブール、欧州中央銀行は独フランクフルト)。現在の加盟国は27ヵ国(オーストリア、ベルギー、ブルガリア、キプロス、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、マルタ、オランダ、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、英国)です。
EUの拡大
EU(欧州連合)は、過去何度かの拡大に成功しています。原加盟国は6カ国(ベルギー、フランス、ドイツ、イタリア、ルクセンブルグ、オランダ)ですが、以後、1973年にデンマーク、アイルランド、英国、1981年にギリシャ、1986年にポルトガル、スペイン、1995年にオーストリア、フィンランド、スウェーデン、2004年にチェコ、エストニア、キプロス、ラトヴィア、リトアニア、ハンガリー、マルタ、ポーランド、スロベニア、スロバキア、そして2007年にブルガリアとルーマニアがそれぞれ加盟しています。その他、クロアチア、トルコ、マケドニアが現時点での加盟候補国となっています。EUにとって、EUの拡大は、ヨーロッパの安定と繁栄のために大きな意義をもっているとされています。反面、国力の格差の大きな国同士が一つの経済圏を形成することにより、賃金の安い国への工場の移転により、賃金の高い国で失業率が上昇するなど、問題点も指摘されています。

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FEDウォッチャー
米国のFRBの金融政策を中心に、人事も含めたあらゆる動きを専門に観察、分析している専門家のことをいいます。報道機関や金融機関、調査会社などに属しており、彼らのレポートによって、FRBの意思決定のプロセスやタイミングなど、きめ細かい情報が解説されます。
FFレート(Federal Funds Rate)
米国の代表的な短期金利で、金融政策の誘導目標金利になっています。フェッド・ファンドは、リザーブを預けてある預金口座で、この預金には利子はつきません。準備金に余裕がある銀行は、資金を他行に貸し付けて運用しています。フェッド・ファンドを市中銀行同士で貸し借りする時の利率をフェデラル・ファンド・レートといいます。また銀行間で即日利用可能な短期資金を無担保で取引する市場のことをフェッ ド・ファンド市場(federal funds market)といいます。 FFレートは日本のコール金利、FFマーケットは日本のコール市場に相当します。
FOMC(Federal Open Market Committee)
連邦公開市場委員会。米国の連邦準備制度の金融政策に基づく公開市場操作(マネーサプライの調節、金利・為替水準の誘導等)の方針を決定します。例えば金利操作が事前予想の範囲を大きく超える場合などは、為替にも大きな影響があります。
FRB (Federal Reserve Board /Board of Governors of the Federal Reserve System)
米連邦準備制度理事会のことです。連邦準備銀行もFRB(Federal Reserve Bank)ですが、連邦準備制度理事会では、公定歩合・支払準備率・公開市場操作などの金融政策 を行います。FRBは日本の日本銀行と同様、アメリカの中央銀行に相当する機関 で、現在の議長はベン・バーナンキ氏です。

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GTC(Good Till Cancel)
無期限の指値で、注文を取り消すまで有効になります。
GDP(Gross Domestic Product)
国内総生産。一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額。経済を総合的に把握する統計で、GDPの伸び率が経済成長率に値する。
G7(Group of Seven)
7カ国財務相・中央銀行総裁会議。7ヶ国(Group of Seven)は、日本、米国、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダを指します。またロシアを加えて「G8」と呼ぶこともあります。「G7」は、原則として年3回開催されます。会議の結果は外国為替市場や国際金融市場に大きな影響をもたらすことがあります。
G20・G7・G8
G7(先進7カ国蔵相・中央銀行総裁会議。米・英・独・仏・伊・日・加)は元々、先進国間の協議の場として生まれたものですが、最近は先進国とエマージング諸国との対話の場に変わり始めています。まず、1990年代にロシアと先進国との協議が行なわれ、98年にロシアの主要国首脳会議への正式参加(G8)が決まりました。そして、翌99年には先進国とエマージング諸国の財務相・中銀総裁の協議の場としてG20(財務相・中銀総裁会議。米・英・独・仏・伊・日・加・豪州・中国・ロシア・ブラジル・インド・アルゼンチン・インドネシア・韓国・メキシコ・サウジアラビア・南ア・トルコ・欧州連合)が創設されています。今後も先進国と中国などエマージング諸国の協調と対話がますます重要視されています 。

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IMF(International Monetary Fund)
International Monetary Fund(国際通貨基金)の略。国際的な金融協力や外国為替相場の安定を図る目的で設立された国際協力機関です。加盟国の出資金を原資として、国際収支が悪化した国に融資を行っています。現在、加盟国は183カ国に上ります。本部は米国ワシントンDCにあります。
IMM
International Monetary Marketの略。シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)にある国際通貨市場。
IMM通貨ポジション
シカコ・マーカンタイル取引所(CME)にある国際通貨市場をIMM(International Monetary Market)といいますが、そこでの取引に参加しているヘッジファンドや金融機関などが、いまどの通貨を買い持ち、売り持ちにしているのかを示します。ここでのポジションの傾き具合をみてトレンドを判断する材料にする人もいます。

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Jカーブ効果(J-curve Effect)
輸出入価格と数量の変化に一定のタイムラグがあることから、通貨安(通貨高)が、当初は逆に貿易黒字を縮小(拡大)/貿易赤字を拡大(縮小)させる効果があります。その形状がアルファベットの「J」に似ているためJカーブ効果と呼ばれています。
例えば、日本の場合、円安で価格競争力が高まり輸出数量が増加するまでの間は、ドル建て輸出額は円安分だけ減少します。やがて時間の経過とともに需要が拡大しドル建て輸出額は増加します。一方、輸入は価格上昇により需要が減退するまでの間は数量が急には減らず、時間の経過とともに輸入数量が減少していきます。
つまり、円安になっても、はじめは輸出額が大きく増加せず、輸入額が増大するため当初は逆に貿易黒字が減少し、タイムラグをともなって増加に転じるということです。

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OCO取引
「One side done then Cancel the Other order」の略で、優先順位のない2つのオーダーを同時に出し、どちらか一つが約定したならば、残りの一つは自動的に取り消しするようにするものです。たとえば現在、1ドル=115円でドル買いポジションをもっていて、もう少しドル高になりそうだと期待しているが、逆にいくようなら一度ポジションをクローズして様子を見たいと考えているとします。その場合、117円までいったならば利益確定をし(指値オーダー)、逆に114円になったならば損切りをする(逆指値オーダー)、という2つのオーダーを、OCOを使うことによって一度に出すことができます。

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T-BOND(Treasury Bond)
米国長期国債(通常は30年債)のことです。
TTS
銀行の電信売相場(Telegraphic Transfer Selling Rate)の略称です。「Selling」とありますが、購入する企業や個人から見れば「外貨を買う」ということになります。ドル/円の場合、仲値(TTM)より1円高いレートとなり、仲値が1ドル=100円だとすると、TTSは1ドル=101円となります。
TTB
銀行の電信買相場(Telegraphic Transfer Buying Rate)の略称です。「Buying」とありますが、企業や個人の立場から見れば「外貨を円に換える(買ってもらう)」ということになります。ドル/円の場合、仲値(TTM)より1円安いレートとなり、仲値が1ドル=100円だとすると、TTBは1ドル=99円となります。
TTM
仲値のことです。銀行が、個人などの顧客取引や、10万ドル未満の外国為替取引をする際の基準レートとして用いる外国為替レートを仲値といいます。東京市場の場合、一般的には、9時55分ごろのレートを参考に仲値を決めていますが、仲値決済のドルが不足しているときに「仲値が足りない」あるいは「仲値不足」といわれたりします。その場合、足りないドルを市場で、購入する必要がありますから、9時55分ごろに向けて、ドルが上昇しやすくなります。